教育のヒラテと言われる所以
いま日本の目指すべき姿として国が提唱している未来社会像、Society5.0。
人も技術もめまぐるしいスピードで変化しています。
“設計”も変化し続けていかなければいけません。
設計会社であるヒラテにとって、社員=設計者(技術力)が会社の財産です。そのため、スキルアップのためのサポートを惜しみません。
目指すはプロフェッショナル集団。
教育制度を充実させるため、ヒラテ技研では
キャリアセンターを設立しました!

ABO
UT
ABOUT CAREER CENTER
キャリアセンターが
できること
入社後半年間に及ぶ基礎教育(ビジネスマナー・PCスキル・TOEIC・技術者としての基礎学力向上研修)から実践教育はもちろん、入社後の定期的な技術・キャリア相談も行っています。当社が目指しているのは、いつの時代も必要とされ、常に進化する技術者集団であり続けること。他社には無い手厚いサポートが強みです。
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入社時教育で
基礎習得 -
実務しながらの
スキルアップを
面談にて確認 -
さらなる
スキル
アップのための
個別の育成プラン
を
再構築 -
具体的な将来を
イメージしやすい
サポート体制
SYS
TEM
EDUCATIONAL SYSTEM
一流の設計者になるため
の
充実した教育制度


限りない成長を目指して
めまぐるしいスピードで変化し続ける時代に必要不可欠な要素、それは“成長し続ける”こと。まずは基礎知識を身につけ、技術者としての土台となる強い根を育てます。真の設計者を目指し、数々の教育を通して幹を太くし、美しい枝葉や実をつけるために成長し続ける、それが“ヒラテの木”です。
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新入社員研修
EDUCATIONAL SYSTEM01
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設計技術基礎
【機械】
・機械設計/製図教育
・2D/3D CAD教育 など
【情報】
・開発言語基礎
・ネットワーク基礎
・データベース基礎 など
【電気電子】
・回路設計教育
・情報処理/制御応用 など
【建築】
・BIM/Revit教育
・省エネ法社内講習
・新規ソフト技術習得教育 など -
コミュニケーション技術
・ビジネスマナー基礎
・プレゼンテーション基礎
・英会話/TOEIC研修
・事業部交流会
・工場見学 -
デジタル技術基礎
・PCスキル基礎
・AI基礎
・数学基礎
・プログラミング言語基礎(VBA)
・3Dソフト基礎(BIM/3D CAD)
・情報処理・制御基礎
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エンジニア
EDUCATIONAL SYSTEM02
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実務研修(OJT)
充実した実務研修(OJT)を実施します。決まりきった研修ではなく、これまでの経験やスキルを考慮し、ひとりひとりにあったオーダーメイドのカリキュラムを組みます。入社時だけでなく、配転時においてもきめ細やかなOJTを実施することで、実践的な技術力を短期間で身につけることができ、幅広いキャリア形成が可能となっています。
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資格取得支援
国家資格をはじめとして多くの資格に対しての取得支援を行っています。現役社員が講師をつとめる勉強会も各拠点で開催されており、所属している部署を超えて協力しながら資格を取得する環境があります。また、外部のセミナー受講や通信教育、専門学校への通学費用の援助も実施しています。
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コミュニケーション
技術向上教育エンジニアにとって必要なコミュニケーション技術の向上を目指して、マナー教育や傾聴力強化などの様々な教育や取り組みを実施しています。特に重視しているのはプレゼンテーション技術の向上です。日々の取り組みや部門の成果を研修等で発表する機会を多く設け、資料作成から発表の過程で実践的なプレゼンテーションの技術を学びます。また、プレゼンテーション検定の取得も推進しています。
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デジタル技術向上教育
どの分野のエンジニアにとってもプログラミングをはじめとしたデジタル関連技術の習得は必要不可欠です。プログラミングやソフトウエアの知識のない初心者でも学びやすいように社員が講師となったグループ学習を多く取り入れた教育を行っています。また、AIをはじめとする最新の技術教育も積極的に実施しています。
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マネジメント
EDUCATIONAL SYSTEM03
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リーダー研修
コーチングや人材把握、リーダーシップのあり方など現場のリーダーとして役立つ知識やスキルを学びます。また、毎回行われる部門ごとの取り組み事例発表を通じて、プレゼン能力を向上させるとともに幅広い分野の事例を通じて視野を広げることを大切にしています。
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新任管理職研修
管理職として必須のマネジメント知識(計画立案、数値管理、労務管理、人事査定等)について学びます。社内研修だけでなく外部研修も活用することで、管理職としての基本能力の向上を図ります。
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上級管理職研修
管理会計や人材育成、分析、戦略立案など上級管理職として必須の知識を学ぶことはもちろんのこと、最新の経済や業界状況についても共有し、テーマを決めて議論することで管理職としての知見を高めることも実施しています。
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LICE
NSE
LICENSE